「見ると、ポスター写真があった。そこには『募集』という漢字がくっきりと映し出されている。『強制だ、強制だ』とわめきながらの尻割れだ。爆笑しつつ、漢字を読めなくなった国民を哀れに思った」とあります。今の韓国の人は、“募集”という字が読めなかったのでしょう。
室谷氏は、さらに「もう1つ、忘れられない写真が、慰安婦と『買った日本兵』のツーショットだ。
“日本兵”の頭髪にはウェーブがある。きっと、戦後に進駐した米兵の中の東洋系兵士なのだろう。日本兵は全員、丸坊主だったのだから。
『中央日報 連行された女性』で検索してみることだ。
終戦の前日のビルマで米軍の尋問を受けている朝鮮人慰安婦の写真が載っている(6月10日付)。丸顔で小太り、小ざっぱりしたワンピース姿。それは誰がどう見たって、強制連行され長年にわたり性奴隷の生活を強いられた女性ではない」と書いています。なかなかの情報収集力です。
室谷氏によると、「従軍慰安婦」という用語は、日本の左翼が創作したものだそうです。
「性奴隷」という言葉も日本の左翼弁護士が、国連の関係機関に売り込んでから表に登場してきたといいます。さらに、室谷氏は、「日本に対して『慰安婦への謝罪と賠償』を求める韓国の運動とは、反日日本人に先導かつ扇動されてきたのである。
日本の左翼は、マルクス主義惨敗(ソ連・東欧ブロックの崩壊)を見るや、運動エネルギーを、原発、沖縄、韓国などに置き換えた。
李明博政権末期から、朴槿恵政権の成立過程にかけて、慰安婦、竹島(独島)、日本海(東海)呼称、歴史教科書などさまざまな運動が『何でもいいから、日本を国際的に貶める運動』のワンパートに再編された。
この運動を主導する団体VANK(バンク)は形の上では民間だが、実は多額の国家資金が注ぎ込まれている。
この問題は、歴史家、ジャーナリスト、外交官、識者、海外の関係者などに持っている資料、秘密資料を持参していただいて、一堂に会して、1ヶ月間、ビデオをまわしながら、ひとつひとつ確認していくと、これまでのような曖昧なことは霧散するでしょう。中国の南京事件その他もこの方式でやればいいと思います。そうしないと、生き証人が亡くなっていきます。安倍首相には、このことはしっかりやってほしいものです。
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