大麻問題、日米の差

　1月2日、日本では相撲協会の理事会が開催され、大麻を所持していた若麒麟（25）が解雇処分とされました。昨年は露鵬ら3名が解雇処分になっています。解雇処分は、退職金がもらえますが、もうひとつ重い除名処分になりますと、退職金はもらえません。除名には、役員、評議員、横綱、大関の4分の3以上の特別決議が必要です。若麒麟の場合は、500万円ほど退職金がもらえるそうです。
　一方、アメリカでは、北京五輪で水泳競技8冠に輝いたマイケル・フェルプス（23）が、イギリスの大衆紙「ニューズ・オブ・ザ・ワールド」で、昨年11月6日に学生たちが開いていたホームパーティに参加し、客のひとりからパイプを勧められて一服したことが、写真付きで報道されました。フェルプスは、2月1日にパイプ吸引を認める声明をAP通信を通じて発表しました。米国オリンピック委員会も同日、声明を発表し、フェルプスの行為は失望したが処分には触れませんでした。
　大麻は世界反ドーピング機関の禁止薬物に指定されていますが、大会開催中に陽性反応が出たわけではないので、裁くことはできないということです。
　日本では、もちろん、大麻を売買すると重罰ですが、所持しているだけでは、罪にならなかったのではないでしょうか。若麒麟の場合は、陽性反応が出ていますので、これを服用したことは、明確ですが、果たして、フェルプスのような場合、どうなるでしょう。北島康介が吸っていたらどうだったでしょう。米国のように不問にすますことはなかったでしょう。マスコミが大騒ぎすることが、目に浮かびます。